水道管の凍結:気温マイナス4℃が目安 — 凍ったらぬるま湯で、熱湯はかけない。寒冷地は水抜き、ほかは保温(札幌・函館・北見・東京・名古屋・大阪)

札幌市水道局によると、水道の凍結事故は12月から2月にかけて多発します。 凍ると水が出なくなるだけでなく、管が破裂すると修理の費用は自分持ちです。 このページで取り上げた6つの水道事業者のうち、札幌市・函館市・北見市は水抜きを、東京都・名古屋市・大阪市は管の保温を中心に案内しています。凍ったときの解かし方は、市によって案内が少しずつ違います。

目安は「気温マイナス4℃」

札幌市・函館市・北見市・名古屋市・東京都は、どれも気温がマイナス4℃以下になると凍結しやすい、と案内しています。 ただし東京都水道局は、風が当たりやすいところや日の当たりにくいところでは、マイナス4℃にならなくても凍結するおそれがある、としています。 札幌市は、ほかに次のようなときを挙げています。

  • 寝る前や、旅行などで家を留守にするなど、長い時間水道を使わないとき
  • 「真冬日」(1日中、外の気温が氷点下の日)が続いたとき

防ぐ — 寒冷地は水抜き、ほかの地域は保温

寒冷地:水抜き栓で水を抜く

  • 札幌市 … 凍結を防ぐには「水抜き栓」による水抜きが効果的
  • 函館市 … 水抜きは蛇口から水を出したまま行う。蛇口を閉めたまま水抜きをすると、管の中に水が残って凍ることがある
  • 北見市 … 外気温マイナス4℃以下を目安に水抜きする。屋外の散水栓、使わない空き家も水抜きする。床下の換気口を閉める

水抜き栓の場所や操作のしかたは家によって違います。北見市は、マンションやアパートで方法が分からない場合は、管理人や所有者に問い合わせるよう案内しています。

ほかの地域:外に出ている管を保温する

  • 東京都 … 外気に触れる管に保温材を巻いてヒモで固定し、その上からビニールテープなどで蛇口の根本まですきまなく巻く。保温材は毛布や発泡スチロールでも代用できる
  • 名古屋市 … 防寒材や布を巻き、その外側をゴミ袋や気泡緩衝材など水を通しにくいもので覆う
  • 大阪市 … 市販の発泡ポリスチレン系の保温チューブや布を巻く

名古屋市は、蛇口を少しあけて水をチョロチョロと出しておくと凍りにくくなる、ためた水は洗濯などに使うよう案内しています。東京都も、少量の水を流し続ける場合は、出した水を容器で受けて風呂などに使うよう呼びかけています。

何日も家を空けるとき

東京都は、凍結が考えられる期間(12月〜3月上旬)に数日間家を空けるときは、メーターボックス内のバルブを閉めるよう求めています。管に亀裂ができると、漏水が続くおそれがあるためです。名古屋市も、旅行などで留守にするときは水道の元栓を閉めるよう案内しています。

凍ってしまったら — 熱湯はかけない

水道事業者解かし方
東京都蛇口を閉めた状態で、自然に解けるのを待つか、タオルをかぶせて人肌程度(40℃程度)のぬるま湯をゆっくりかける
名古屋市蛇口をあけて、タオルをかぶせ、ぬるま湯をゆっくりかける
大阪市常温に近いぬるま湯をゆっくりかける。お湯が少なければビニール袋に入れて当てる
函館市蛇口を開けて、タオルなどを巻き、お湯を少しずつかける
札幌市露出した管(保温筒は外す)や蛇口にタオルを巻き、上からお湯をゆっくりかける
北見市タオルを巻き、ぬるま湯をゆっくりかけた後に熱い湯をかける

東京都・名古屋市・函館市・大阪市は、いきなり熱湯をかけると管や蛇口が破裂・破損するおそれがあると注意しています。札幌市は、蛇口などに直接お湯をかけたり直火を当てたりすると、破裂や火災の危険があるとしています。 北見市のように、ぬるま湯のあとに熱い湯を使う案内もあります。蛇口を開けて解かすか閉めて解かすかも含め、住んでいる地域の水道事業者の案内に従ってください。

大阪市は、屋外にある給湯器の配管も凍ることがあるので、蛇口と同じようにぬるま湯をかけるよう案内しています。

破裂したら — 止水栓を閉めて、指定の工事事業者へ

  1. 水を止める … 水道メーターのそばの止水栓(元栓・バルブ)を閉める(東京都・名古屋市・大阪市)。大阪市は、止水栓を閉めるか、破損した部分に布やテープをしっかり巻くよう案内しています
  2. 修理を頼む … 市区町村などが指定した給水装置工事事業者(指定工事店)に依頼する

札幌市水道局と大阪市水道局は、水道局は修繕をしない(関与できない)としており、修理の費用は自己負担です。大阪市は、複数の指定工事店に見積もりを頼み、工事の内容と金額を先に確かめるよう勧めています。 東京都はメンテナンスセンターで修繕事業者を紹介し、名古屋市は修繕センターで修理の申し込みを24時間受け付けています。

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情報の根拠

本文の日付・金額は、2026年11月8日に次の資料で確かめました。